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メッセージ

ViXion株式会社(ヴィクシオン)は、
見え方でお困りの方の〔総合支援サービス〕を実現します。

創造と革新により真に豊かな社会を目指すHOYAの理念を受け継ぎつつ、「Light the World~あなたの世界に光を灯す」を合言葉に、視覚障がい者の総合支援サービスの実現、ロービジョン機器などの提供を通じて、視覚障がい者の皆様が一歩踏み出す一助となることを目指します。

会社
概要

社名 ViXion株式会社(ヴィクシオン)
所在地 〒169-0075
東京都新宿区高田馬場2丁目14番2号
新陽ビル1001
設立 2021年1月18日
*HOYA株式会社関連会社として設立
営業開始 2021年4月1日
事業内容 見え方で不自由を感じている方々向け
電子眼鏡の開発、販売、サービスの提供
役員構成

代表取締役石塚隆之

取締役浅田一憲

取締役藤野英人

取締役伊藤明裕

取締役内海俊晴

取締役有路一哉

役員
経歴

代表取締役
石塚隆之
1999年HOYA株式会社入社。ビジョンケア事業部グローバル本部企画室・日本営業本部マーケティング部を経て、2015年よりロービジョン患者に対応したウェアラブル機器の研究開発に携わる。社内起業「MW(メディカルウェアラブル)プロジェクト」創設。2018年メディカル事業部 MWプロジェクト室長。世界でも市場化の例をみない「暗所視支援眼鏡 HOYA MW10 HiKARI」の発売を実現させる。
取締役
浅田一憲
医学博士、メディアデザイン学博士。元上場企業社長。医学と情報工学の両分野に造詣が深く、世界で100万人以上が使用する視覚・色覚の補助アプリを開発し無償でリリースしている。
取締役
藤野英人
レオス・キャピタルワークス 代表取締役会長兼社長・最高投資責任者。東京理科大学上級特任教授。日本最大規模の投資信託ひふみシリーズのファンドマネジャー。
取締役
伊藤明裕
デザインオフィスnendo(ネンド)取締役(共同創業者)。国内外で数多くの製品や空間、イベント等のプロデュースを行う。
取締役
内海俊晴
1983年、HOYA株式会社入社。マスク事業部デザインセンター長やビジョンケア部門技術研究開発部を経て、2015年よりロービジョンに対応したウェアラブル機器の研究開発に携わる。
取締役
有路一哉
製薬会社にて執行役員、財務経理部長を経験し、ViXion設立と同時に移籍。

沿革

私たちは令和3年4月より、HOYA株式会社(メディカル事業部)より分社独立した、電子支援眼鏡、サービスを提供する新会社です。

母体となる事業は、2015年10月、HOYA株式会社(ビジョンケア部門)において、ロービジョン(何らかの原因により視覚に障害を受け「見えにくい」「まぶしい」「見える範囲が 狭くて歩きにくい」など日常生活での不自由さをきたしている状態)の方を対象とした電子眼鏡の研究及び開発をスタートさせました。

様々な試行錯誤と、患者の方との体験会を通じて、ようやく世界でも市場化の例をみない(HOYA社内調査)暗所で見えにくくなる夜盲症の方々向けの暗所視支援眼鏡「HOYA MW10 HiKARI」の開発の開発に成功。本格的な全国販売のため、同社メディカル事業部に事業を移行して、2018年4月より発売を開始しました。

さらに事業の意思決定スピードを上げ、利用者の方々のニーズにより、きめ細やかに対応するために、HOYA株式会社より関連会社として分社化することにしました。

History

2015年 HOYA株式会社(ビジョンケア部門)に在籍していた石塚隆之(現・ViXion株式会社代表取締役)が、眼科医池田康博先生(当時・九州大学大学院医学研究院眼科学准教授、現・宮崎大学医学部眼科学教授)より網膜色素変性症の方向けデバイス開発の相談を受ける。

HOYA株式会社(ビジョンケア部門)において、ロービジョン向け電子眼鏡の試行錯誤を繰り返し、世界で前例のない初の「暗所視支援眼鏡」の開発に成功。
九州大学での臨床実験、患者の方との屋内外での体験会を重ねて、製品化の準備を行う。
2018年 HOYA株式会社(メディカル事業部)に事業を移行。
世界で前例のない初の「暗所視支援眼鏡 HOYA MW10 HiKARI」を正式発売。
2019年 広角レンズの開発とレンズ交換可能な仕様に変更した新モデルを発売。初期モデルの購入者にも無償でアップデートを実施。
さらに医療関係の販路拡大を強化。

社会福祉法人日本ライトハウス主催のクラウドファンディング「盲学校への寄贈プロジェクト」に製品提供。
寄贈した盲学校、眼科医・眼科学会など多方面から高い評価をいただいてまいりました。

熊本県天草市において日本初の福祉機器「日常生活用具」給付対象として認可。
以降、全国の自治体での認可件数も徐々に増加。
2021年 事業の意思決定スピードを上げ、利用者の皆様のニーズによりきめ細やかに対応するため、分社化。